その原因は、メキシコ、ユカタン半島への巨大隕石の衝突と、インド、デカン高原での巨大噴火活動で地球が急速に寒冷化したからだといわれている。
そして産業革命以後の現代は、先のK-Pg境界に匹敵する、「過去への回復が不可能な」地球の環境危機に直面している。この時代を少なくない地質学者達は人新世(ひとしんせい・じんしんせい)と名付けつつある。
核兵器の使用はその「終末」を急速に早めるだろうが、核以外の戦争も、さらには通常の経済活動も待ったなしだと斎藤幸平氏らは指摘し、鍵は「コモン」だと述べている。
内田樹氏の言葉を借りれば、「公共財」を英語でコモンという。原義は入会地・共有地で、ヨーロッパでは中世からどの国でもコモンに類するものがあった。代表的なのはフランスのコミューンでカトリックの教区が基本となる行政単位である。ドイツには古代から中世までマルク協同体があった。そこには支配ー被支配という関係は生じなかった。晩年のマルクスが、あるべきコミュニズム(コミューン主義)社会を思い描いた時に、その構想の土台はゲルマンのマルク協同体にあったと斎藤幸平は論じている。(引用おわり)
みんなが使える公共を豊かにする。それこそが個人も地球も豊かになる道だ。
ソ連や中国のような国でなく、もちろんアメリカ型市場原理主義でもない、コモンという考えが大切で、宇沢弘文氏の「社会的共通資本」のイメージが判りやすいが、コモンは社会的共通資本のようには専門家任せにはせず、市民が民主的・水平的に共同管理に参加することを重視し、資本主義を超克しようという話だ。
十分理解できたわけではないが、理論と実践の発展に期待している。
以上のようなことを考えると、日本共産党が、労働時間の短縮や社会保障の充実の政策を掲げているのは、選挙の時だけの人気取りやバラマキ政策ではない。
Japanese Communist Party の前進に協力したい。
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