ママ友の洗脳を裏打ちしたもの

   福岡地裁は21日、2020年4月、碇（いかり）翔士郎ちゃん（当時5）が餓死した事件で、保護責任者遺棄致死の罪などに問われた母親の「ママ友」赤堀恵美子被告（49）に、求刑どおり懲役15年の判決を言い渡した。

　母親の碇利恵被告（40）が懲役5年の判決（控訴中）というから、洗脳した者の罪は洗脳されて手を下した者よりも罪が重いとされたことになるし、求刑どおりの量刑というのも洗脳の反社会性を強く指摘したものである。

　ところが不思議なことに、これほど反社会的な洗脳がなぜ出来上がったのかという問いかけがほとんどのマスコミから聞こえてこない。

　その理由は、判決前の9月9日に『五歳児事件の洗脳と宗教』で書いたとおり、この事件の前提には統一協会ではないが新興宗教の信仰があるからで、しかもそれが与党の一角の屋台骨である創価学会であるからだろうと私は推測する。

　私は「連帯責任」のような論は採らないから、たまたま創価学会員が犯罪を犯したからといって、その原因や責任を機械的に創価学会に問うつもりはないが、わが子を餓死させるというような異常な行動に駆り立てた洗脳は、「いうことを聞かないと地獄に落ちる」的な宗教的脅迫無くしては成立しないと考える。

　そういう問題の掘り下げをマスコミはするべきだし、それがジャーナリズムの責任だと考える。

　これほど大切なことに、足並みをそろえてマスコミが沈黙するというのは、ある意味、プーチンのロシア並に怖ろしい。