異常気象の夏は過ぎたが

  １６日の朝は携帯が警報を鳴らしたので「地震だ！」と跳び起きた。地震ではなく「大雨特別警報」だった。
  台風１８号が予想以上に北西の進路をとったので、桂川、鴨川、木津川、大和川など身近な川の氾濫情報にヒヤヒヤした。
　気分でしかないのだが、近頃は何となく自然も荒れているような感じがする。

  さて、先月末、我が家の前の歩道に突然７センチ程の段差が出現した。

　ゲリラ豪雨のせいか、地震のせいの陥没か判らないが、普段まっすぐと信じている歩行者道路に段差ができると７センチでも馬鹿にならず、けつまづく人も現れた。世は高齢化社会であるので軽視できない。
　すぐに自治体に電話をして応急措置をしてもらったが、土木課の専門家の言うのには、原因は連日の高温によるタイルの膨張ではないかということだった。
　だとすると、やはりこの夏は異常気象だったのだと再認識した。この道路ができてから数十年は経っているはずである。

　この夏の異常気象といえば、大雨洪水のニュースの後の今頃語るのは間が抜けているかも知れないが、四国の水がめ早明浦ダムをはじめ、日本国中あちこちで深刻な水不足が発生した。生活用水、農業用水、工業用水どれも深刻であった。
  断水が最低限の生活を奪ってしまう恐ろしさは阪神淡路大震災で身に染みた。馬鹿に出来ない。
  ところで、ニュースはその（夏の）頃、一方で大雨の災害を連日報じていた。

  で、素人は、そのテレビを見ながら「その水、どうにかならんのかい。」と釈然としなかった。
  水争いの歴史は知っている。上水と下水を同一水系で行う原則も知っている。
  しかし、各地の水道事業は緊急時のために隣接する水道事業と接続できるようになっているのではないのか？　もしかしたら・・なっていない？
  そういうネットワークが成っているなら、厚生労働大臣がコンピューターで弾き出したネットワークで一定量の水を隣の水道事業、隣の水道事業へと送ればよくないのか。そんなことすらできないなら、それこそ「悪しき地方分権」ではないだろうか。

  地球は砂漠化に向かっているとも言われている。
  水は戦略物資にもなるとも言われている。
  しかしこの国は、「官から民へ」とか、「小さな政府」だとか言っているうちに、ほんとうの国民生活を守る国力が落ちていっているように思えてならない。
  新幹線網や高速道路の路肩に超広域緊急用水道管をつけたらどうか、事実上の空母・護衛艦「いずも」を造るより、海水を真水化する「真水製造艦」を造ったら世界中の災害被災地で喜ばれないか。そしてそれは、何よりの「防衛力」にならないか。

  素人の夢は膨らむが、ニュースは給水制限と給水車ぐらいしか報じない。
  だから、がっかりしながら、安倍清明や空海の雨乞いの本を読むしかない。
　そこには、大がかりに護摩を焚いて雨乞いをするのは科学的で合理的だとの説もある。（空中の水蒸気を水滴に変える核を提供しているのだと・・・）

  なお、私は写真のとおり、ささやかながら雨水の有効利用をほんのちょっぴり試みている。
  草木の水やりに利用している。震災時のトイレの水にも使うつもりである。

　※　ここに書いた渇水対応方針案は全く素人の思いつきである。　どなたか、専門の方がコメントをいただけるとありがたい。専門でない方も。

　追伸　　
　特別警報について、新聞、テレビは京田辺市ほか３町が全住民への周知をしなかったと、大きく批判的に報じている。
　しかし、私も地元自治体からの周知は受けていない。（京都府下の他の自治体だが）
　そこで、批判的に報じているメディアはいったいどのような周知を想定して記事を作ったのだろうと不思議に思った。
　「公務員を減らせ」「役所を小さくしろ」と繰り返してきたメディアの皆さんのご意見を賜りたい。
　大風、豪雨の中を広報車が廻っても聞き取れるはずもない。全戸訪問せよと言っているのだろうか。その外の周知方法ができているのだろうか。
　全戸に有線放送が施設されている小さな自治体以外の都会でそれは可能なのだろうか。
　なぜこんなことを言うかと言えば、多くの自治体でそんなことは無理で、できていないのではないかと思うからで、そういう現実を直視した上で今後の対策を検討しなければならないのではないかと考えるからである。
　嘘というか、タテマエというか、多くの自治体の現実はそうではないのではないのか。
　そして、京都府も国も、そんなことは知った上で正直すぎた京田辺市を「困ったことだ」と言って胸をなでおろしているのではないだろうか。
　近頃、こういうメディアや行政の嘘っぽさがこの国を蝕んでいるように思えてならない。