ジャニー喜多川の性犯罪、少年への人権蹂躙について,「外部専門家による再発防止特別チーム」の調査報告書が、「マスメディアの沈黙」と題した項目を立て、マスコミに対して「報道機関として極めて不自然な対応をしてきた」「正面から取り上げてこなかった」と指摘したのは正鵠を射ている。
マスコミがジャニーズを批判しないのは、元SMAP3人に対する妨害について公取委がジャニーズ事務所に「注意処分」した後もそうだった。
私は朝にABCの「おはよう朝日です」をよく観ているが、ABCのエリートらしい岩本アナが「証拠がつかめないので報道できなかった」と居直ったのはいただけない。ジャニーズ事務所を批判するとタレントの出演を止められそうだという「長い物には巻かれろ」という姿勢に違いない。
マスコミのこういう歪みは、ひとりジャニーズ事務所だけのことだろうか。
矛盾だらけの大阪・関西万博で底なしの税金が消えようとしていることを十分報じないのも同じ「病気」だろう。
東京オリンピックのように、そもそもマスコミが国や自治体のプロジェクトに参画するのがおかしい。それでは根本的な批判ができないのが当たり前だ。
読売新聞大阪本社と大阪府の包括連携協定など論外でジャーナリズムの自殺行為である。
笑い話で、「真実は週刊文春と赤旗を読まなければ解らない」というのも全くの的外れではない。「マスメディアは強い者には弱い」「弱い者には強いが・・」。
話は少し外れるが、ジャニー喜多川の性犯罪、少年の人権侵害については、その赤旗も徹底しては追究できていなかった。
こちらの方は「タレント出場に関わる忖度」ではないだろうが、問題意識の低さ、弱さがあったと私は思う。
9月1日に赤旗編集局の反省の弁が載っていたが、正直に言ってもっと強く反省すべきでないか。
姿勢は好いが力が弱いでは情けない。ただこれは記者だけでなく、支持者全員が投稿するなどして育てるなどする姿勢も大切かも。
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